420時間
日本語教師養成講座

420hour
Japanese teacher training course

420時間 日本語教師
養成講座とは?

日本語教師養成講座はグローバル化に伴い、主に日本語の習得を必要とされる人や日本語に興味関心を持つ外国籍の方に対し、正しい日本語の使い方や円滑なコミュニケーションが取れるように指導するための教育者を目指す人に向けた専門講座です。

「420時間 日本語教師養成講座」は、2017年8月より法務省告示校(留学生を受け入れることができる日本語教育機関)の教員資格の1つとなっており、文化庁に届出をし受理された講座のみが対象です。よって日本語教師の資格を取得するためには文化庁への届出が受理された講座の受講が必要となります。

本校の「420時間 日本語教師養成講座」は、文化庁への届け出が受理された講座です。4年制大学を卒業され当養成講座を修了された方は、法務省告示校での勤務が可能となりますので、安心して受講いただけます。

420単位(時間) 修了の条件

「420時間 日本語教師養成講座」は、基礎理論コースと実践演習コースで構成されています。これら2つのコースの単位の合計は420単位(時間)であり、法務省の告示によりすべての単位の履修が定められています。

本養成講座にて2つのコースの420単位をすべて受講し終えた後に養成講座修了証書が発行されます。学士の学位をお持ちの方は、養成講座修了により法務省の定める日本語教師資格の保有者として認められます。

開講時期と受講方法

基礎理論コース

2023年4月~2023年11月

実践演習コース

2023年11月~2024年3月

原則として基礎理論コース・実践演習コースの2つのコースを順に受講していただきますが、各コース単独の受講も可能です。
2つのコースを続けて受講すれば1年間で420単位が履修できます。

講座内容

基礎理論コース

日本語教育の基礎的な知識と理論をバランスの取れた形で学習するコースです。日本語教育の専門家らの協力によって培われてきたカリキュラムに沿って授業が行われます。

カリキュラムは文化庁の平成12年度発表「日本語教育のための教員養成について」報告書に示された新しい学習項目(「新シラバス」)に準拠しており、かつその翌年に日振協が作成したモデルカリキュラムに基づいて作成されています。

講座科目【258単位】

留学生政策・日本語史/日本語学史・日本語教育事情

社会言語学・異文化コミュニケーション・言語習得論

異文化理解と心理・教授法・コースデザイン・指導法

教材教具論・評価法・国際理解・言語学概論・対照言語学

文字・表記・音声・音韻論・文法・文体・語彙・意味

授業期間

曜日

授業時間

定員

2023年4月~11月

月・水・金

9:30~12:40

16名

受講資格

日本語教師としての第一歩を踏み出したいという方なら、どなたでも受講できます。

修了の条件

修了には以下の条件を満たす必要があります。

  1. 全科目において出席率が80%以上(遅刻、早退、途中退出等により1コマにおいて15分以上出席が欠ける場合は欠席扱いとなります。)
  2. 各科末試験の正解率が60%以上(60%未満であった場合、その科目において同一問題での再試験を受け正解率が80%以上)
  3. 修了試験の正解率が70%以上

実践演習コース

実際に教え方を学ぶコースです。日本語教師として必要な基礎知識を基礎理論コースで身につけた後に履修します。このコースは講義形式ではなく、「きめ細かい実習指導」を行います。実習とはつまり、クラスの仲間を学習者に見立て、実際に教壇に立つ模擬授業の実践のことをいいます。

模擬授業を行う前には、文法の整理、教案の作成方法や教具の使い方、教師としての心構えやテクニックなど、基本的な授業に望む態勢作りも学びます。そして模擬授業の後には学習者同士で感想を述べ合ったり当講師の指導を受けたりしながら、日本語を教えることを習得していきます。このような模擬授業をふんだんに盛り込んであるのが本講座の特徴です。

指導は多国籍の学習者を対象にレッスンを行っている現役教師から受けますので、その経験が学習の中にしっかり生かされ、将来様々な国籍の学習者への柔軟な対応ができるように配慮されています。

実践演習コース講座科目【162単位】

模擬授業基礎 A1・A2

模擬授業基礎 B1

模擬授業実践 A1・A2

模擬授業実践 B1

授業期間

曜日

授業時間

定員

2023年4月~11月

月・水・金

9:30~12:40

16名

2024年4月

月・水・金

17:00~18:10

16名

受講資格

当講座基礎理論コース修了者もしくはそれに相当する基礎能力を有する方に限ります。
後者の場合、受講前に日本語教育に関する基礎知識を測る試験を受けて頂くほか、受講希望者が定員を超える場合は基礎理論コース修了者優先となりますのでご了承ください。

修了の条件

修了には以下の条件を満たす必要があります。

  1. 全科目において出席率が80%以上(遅刻、早退、途中退出等により1コマにおいて15分以上出席が欠ける場合は欠席扱いとなります。)
  2. 各科末試験の正解率が60%以上(60%未満であった場合、その科目において同一問題での再試験を受け正解率が80%以上)
  3. 修了試験の正解率が70%以上

Eトレ日本語教師
養成講座の特長

HDStandard

就労場面で必要な日本語能力の
目標設定ツール

HDStanardは株式会社デンソーとEGAOグループ内日本語教育機関、学校法⼈服部学園YAMASA 言語文化研究所とが、2018 年に「日本語能力の目標設定ツール」として開発されました。日本語コミュニケーション能力基準として大手製造業や介護事業所等で幅広く活用されています。

また、厚生労働省が令和2年度の事業で開発した「就労場面で必要な日本語能力の目標設定ツール」においても、企業における実践例としてHDStandardが紹介されています。

さらに詳しく知りたい方はこちら☞必要な日本語能力の

目標設定ツール

HDStanardは株式会社デンソーとEGAOグループ内日本語教育機関、学校法⼈服部学園YAMASA 言語文化研究所とが、2018 年に「日本語能力の目標設定ツール」として開発されました。日本語コミュニケーション能力基準として大手製造業や介護事業所等で幅広く活用されています。

また、厚生労働省が令和2年度の事業で開発した「就労場面で必要な日本語能力の目標設定ツール」においても、企業における実践例としてHDStandardが紹介されています。

さらに詳しく知りたい方はこちら HDS研究会(hattori.org)

HD standard
オンラインレッスン

オンライン日本語教育

近年、人々の働き方やビジネスでの慣習が大きく変化するなか、日本語教師もこうした流れに適応していく必要があります。

EGAOグループ内の日本語教育機関においても、国内外を問わずオンラインを活用した日本語教育を実施する機会が増えています。

本養成講座においても、従来の対面式の日本語教育はもちろん、新たな時代の流れに則ったオンラインレッスン方式での教育ノウハウも学んでいただくことができます。

受講生の声

第18期生 Aさん

Q. 養成講座、受講前の気持ちは?
初めて日本語教育能力検定試験を受けたのは20代半ばで30年ほど前でした。某通信講座の全課程を修了して受けましたが、結果はすべりました。その時、こんな試験自分に受かるはずがない、もう二度と受けないと思いました。しかし、出願の締め切りが近づくと、もう一回受けてみようかという気持ちが頭をもたげてき
て、やっぱりやめておこうかと迷いながら、出願はしたけれど受けなかったという年もありました。結局、自分には無理だと頭で分かっていても諦めきれない、諦めの悪い自分に対するいらだちと情けない気持ちを持ちながら悶々とする日々をその後30年も過ごしてしまうことになりました。そんな中講座を受講したのは、検定試験はどうあがいてももう無理だから日本語教師になるには420時間を取るしかないという消極的な選択からでした。

Q. 今、どんな結果につながったか?どんな気持ちか?
前年は9年分の過去問をやって受けましたが、総合得点率は59%でした。今回は自己採点でマー ク式だけで得点率 78% でした。ここでの7ヶ月の授業でこれほど伸びたことには自分でも信じられないほどに驚いています。合格した時はただただ嬉しかったです。同じく合格した人たちの感激の声を色々読みあさってはその思いに共感し、涙でぼやけていく文字を目で追いながらこみ上げてくる感慨にむせび泣いていました。今は30年来の夢が叶って全ての霧もやが消え、晴れ晴れとしたすがすがしい気持ちです。

Q. 養成講座の内容や講師からのアドバイスで、ご自身にとって役に立ったことは?
何年やってもダメだった自分に欠けていたものは、ひとえに基礎力だったと思います。過去問は問題形式に慣れるためにもやらなければならないのですが、全く同じ問題は出ないのですから、ただ表面的に解けるようにできただけでは得点にはあまり結びつきません。問題の根底にあ る基礎こそが重要で、養成講座を受けてそのことに気付かされました。基礎をみっちり学ぶのにこの養成講座の内容は秀逸で、優秀な講師陣がわかりやすく教えて下さったので、講義が 終わった後に過去問を解き直すと、独学ではよく分からなかったことが岩にしみ入る水のように 理解でき身につくのを感じました。随所に散りばめられた、講師からの珠玉のアドバイスもモチ ベーションを維持するのに大いに役立ちました。検定試験をほぼ諦めていた状態で受講した養成講座がモチベーションを復活させてくれて合格に直結する原動力となったことは棚からぼたもちみたいな感じですが、それなしでも養成講座で学んだ基礎は一生の宝物になるにちがいありませ ん。養成講座を受けなければ今回の合格はあり得ませんでしたので、講師の先生方には感謝するばかりです。こちらの養成講座を受けずに来年も例年のように、検定試験のことがいつも心 に引っかかったまま中途半端な間違った勉強を続けながら試験を受け続けていたらと思うとぞっとします。夢にまでみた合格の喜びに酔いしれながら、思い切って養成講座を受けて本当によかったと思う今日この頃です。

実績と修了後のサポート

修了実績

2004年に開始された本校養成講座では、これまで295名の方が修了されています。(2021年時点)

修了生の主な進路

  • 法務省告示日本語教育機関
  • 海外の日本語教育機関
  • 国際交流基金日本語パートナーズ
  • 国際交流協会主催の日本語教室講師
  • 技能実習生監理団体

充実した就職サポート

本校では、講座を修了することだけでなく、受講者の皆さまが講座を修了した後に目指す将来に対して、精一杯サポートいたします。
また受講後、優秀な方にはEGAOグループ内日本語教育機関の講師として採用される大きなチャンスがあることも1つの利点です。

日本語教師養成講座

入学手続き・受講料

受講料

入学金およびコース

受講料

学習予定期間

備考

入学金

20,000円

養成総合口座一括【420単位】

495,000円

12ヶ月

基礎理論+実践演習

基礎理論コース単独【258単位】

315,000円

7カ月半

実践演習コース単独【162単位】

180,000円

4ヶ月半

基礎理論コース未受講者は入試あり

※コース開始後、別途教科書代として20,000円程度必要になります。
※上記金額は全て税別の金額です。その他、振込手数料はご自身でご負担下さい。

申し込み方法

  1. 申込書に必要事項をご記入のうえ、写真(裏面に氏名を記入したもの、4.0cm×3.0cm)・身分証明書のコピーを添付してください。
    申込書をダウンロード
  2. 入学金及び受講料を本校指定の下記銀行口座にお振込み頂き、振込金受取書と申込書を本校までご郵送ください。
  3. 申込書受領後、所定の入学金と受講料が銀行口座に振り込まれた時点で申し込み完了となります。

【お振込み口座】
 銀行名:三菱UFJ銀行
 支店名:岡崎駅前支店
 口座番号:普通 1073981
 口座名義:学校法人服部学園

解約について

お申し込み後の解約に関しては、以下のように取扱いますのでご注意下さい。

◆2023年3月31日以前の解約

お支払い頂いた入学金、授業料の全額を返金します。

◆2023年4月1日以降の解約

【未開講のコースについて】

  1. 当該コースの授業料の全額を返金します。(※入学金は返金できません。)

【開講済みのコースについて】

  1. 既に行った授業時間数が当該コースの全授業時間数の1/2未満の場合:
    当該コースの授業料の半額を返金します。(※入学金は返金できません。)
  2. 既に行った授業時間数が当該コースの全授業時間数の1/2以上の場合:
    当該コースの授業料および入学金共に返金できません。

銀行振り込みで返金する際は、振込手数料は受け取り先のご負担となります。

厚生労働省 教育訓練給付金制度指定講座

教育訓練給付金とは?

教育訓練給付制度とは、働く方々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援し、雇用の安定と就職の促進を図ることを目的として、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給されるものです。(厚生労働省HPより)
本校養成講座は一般教育訓練となるため、受講費用の20%(上限10万円)が訓練修了後に支給されます。

支給要件

一般教育訓練給付金の支給対象者は、次の1または2に該当し、厚生労働大臣が指定する一般教育訓練講座を修了した方となります。

  1. 雇用保険の被保険者(在職者)
    一般教育訓練の受講開始日に雇用保険の被保険者である方のうち、支給要件期間が3 年(初めて教育訓練給付金を受給する場合は1年)以上ある方
  2. 雇用保険の被保険者であった方(離職者)
     受講開始日に被保険者でない方のうち、被保険者資格を喪失した日(離職日の翌 日)以降、受講開始日までが1年以内(妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内)であり、かつ支給要件期間が3年(初めて教育訓練給付金を受給する場合は1年)以上ある方
  • 上記要件に加え、平成26年10月1日以降、教育訓練給付金を受給した場合は、前回の教育訓練給付金受給日から今回受講開始日前までに3年以上経過していることが必要です。
  • 被保険者とは、一般被保険者及び高年齢被保険者をいいます。

本講座における
教育訓練経費

経費

費用(税込み)

入学金

22,000円

受講料【基礎理論・実践演習コース合計】

544,500円

経費合計

566,500円

上記金額の20%(上限により最大100,000円)が支給されます。
割引制度などが適用された場合は、割引後の金額が教育訓練経費となります。

講座に関してご不明な点がございましたら、
お気軽にお問い合わせください。